XBOXの次世代携帯型ゲーム機は2027年末まで、据え置き型の次世代コンソールは2028年末までに発売か

次世代XBOXこと「Project Helix」を開発中とされていますが、本日、米Fortuneが、Microsoftは2027年のホリデーシーズンまでに次世代の携帯型ゲーム機を、続いて2028年のホリデーシーズンまでに本格的な据え置き型の次世代コンソールを投入する計画を立てているようだと報じています。

XBOXのCEOを務めるアーシャ・シャルマ氏は、社内の極秘拠点である「Building 87」において、主要デザイナーたちと、「Project Helix」と呼ばれる次世代ハードウェアの構想を練っており、定期的な打ち合わせを重ね、試作機の検討や、XBOXの進化を後押しする戦略的パートナーシップの可能性について議論を交わしている模様。

また、XBOXチームとWindowsチームの間で「Project Helix」でどのようなソフトウェアを動作させるかを巡って対立が起きたようで、Windows部門の幹部らは、開発中の携帯型デバイスに「Windows Home」を簡略化したバージョンを採用することを求め、シャーマ氏率いるXBOXチームは、最高のゲームパフォーマンスを実現するために、独自のソフトウェアを構築し、それを管理することを目指したそうです。

この対立について事情を知る関係者によると、緊張は非常に高まり、XBOX部門の幹部の一人が、Windows側の仕様を採用するくらいなら携帯型デバイスのプロジェクト自体を白紙に戻すとまで発言したようで、現在、このプロジェクトのオペレーティングシステム（OS）の方向性は、主にXBOX部門が主導権を握っているとのこと。なお、シャーマ氏は両部門が依然として緊密に連携していることを強調し、XBOX部門だけで「Project Helix」を構築することはできないと述べています。

今回の報道ではその携帯型ゲーム機や次世代コンソールがどういったものになるかは一切触れられておらず、携帯型ゲーム機については、Microsoftが自社で開発するXBOX製品なのか、それともASUSの「ROG Ally X」のように、OEMパートナーが設計・製造するサードパーティ製デバイスなのかは現時点では不明。据え置き型の次世代コンソールはMicrosoftの自社製品になる見込みで、Windowsをゲーム向けに最適化した特別版が搭載される可能性が高いとみられています。

さらに、MicrosoftはXBOX部門を中心に、2027会計年度を通じて計約3,200人の人員削減（全社の約4,800人削減の一環）を進めていますが、関係者によると、11月および1月にもさらなる人員削減が予定されているようで、解雇対象の中には、数十年にわたってXBOXに貢献してきた献身的なスタッフも含まれており、こうした人材の流出は組織にとって貴重な知見や経験の喪失につながる恐れがあり、シャーマ氏の透明性の高い姿勢を評価する従業員もいる一方で、人員削減を数回に分けて実施するという決定は一部のスタッフの士気を低下させている状況だそうです。

他にも、XBOXは「Game Pass」の大規模な刷新も計画しており、コンソール専用ゲームの追加コンテンツ、クラウドゲーミング、マルチプレイヤー機能などを、プレイヤーがアラカルト形式で選択できるような階層構造（ティア制）のシステムを導入する見込みだそうです。