Nothingが日本を含む一部の国から撤退との報道（追記：Nothingは否定）
スケルトンデザインや背面が光る「Glyph」など、独自デザインのスマホやイヤホンが人気のNothingですが、そのNothingが日本を含む一部市場から撤退する可能性が浮上しました。
Digit.inが、複数の関係者に取材した結果、Nothingは今後数週間のうちに日本、欧州、中東の一部を含む12ヵ国以上の市場から撤退する準備を進めているとのこと。
これに伴い、全従業員の約40％を削減する他、中国とロンドンにある研究開発部門でも中国で約50％、ロンドンで約30〜40％の人員削減を行う予定。
最新モデルである「Nothing Phone (4b)」は、今月初旬の発売以来、わずか2万台しか売れておらず、今年3月に投入した「Nothing Phone (4a)」シリーズの販売台数も世界全体で合計約15万台となっており、200万台を出荷したとされている2025年に比べると大きく落ち込んでいるとみられています。
需要低迷の背景としては、昨今のメモリ高騰があり、メモリ価格は2025年9月以降で約4倍に上昇しており、それに伴う価格上昇によって消費者需要が全体的に低下していることがNothingのスマホ販売にも影響しているようです。
ただ、インド市場では同社は好調のようで、2026年第2四半期に前年同期比105％増の成長を記録しており、インドで最も成長したスマートフォンブランドとなっています。Nothingはこの報道に対しコメントをしていませんが、インド市場だけで世界的な縮小を補えるかどうかが同社の将来を左右するポイントになるとみられています。
NothingはFeliCa（おサイフケータイ）対応や日本限定デザインの投入など、日本向けに力を入れている印象。ただ、その影響か、日本での新型スマホの発売はグローバルの発売から遅れる形になってしまっており、開発費やプロモーション費用などの負担が他の国よりも多いことも予想出来ます。本当に撤退してしまうのでしょうか。
追記：Nothingは「フェイクニュース」と否定
その後、NothingのAkis Evangelidis氏がこの件にコメントし、この報道は不正確であり、具体的には「フェイクニュース」であると述べています。
同氏は、Nothingが「どの市場からも撤退することはない」と明言し、「Phone (4b)」の販売台数に関する数字も不正確であると指摘しました。同社の最新の廉価モデルは、発売初日だけで3万台近くを売り上げたとのことです。
しかし、残念ながら、人員削減に関する報道の一部が事実であることを認めました。詳細は明かされていませんが、現在、Nothingが進めているのは、市場撤退ではなく、次の成長フェーズに向けた組織再編とのことで、AIネイティブ事業部を含む専任の事業部門を新設するとともに、各国単位の組織を地域ハブへ統合し、より効率的な事業運営を目指していると述べています。
これらの変更に伴い、一部の職種には影響が生じているものの、規制上の要件や現在進行中の各地域での協議のため詳細は公表できないとのこと。ただ、報じられている人員削減の数字は大幅に誇張されており、メディアに対し、事実に基づく報道とジャーナリズムの誠実性を守るよう求めています。
最後に気になる点としては、この件を報じたDigit.inの関係者が、自社の取材内容について回答するための時間として、Nothing側に丸1週間の猶予を与えたものの、Nothing側からは正式なコメントは一切得られず、また、Digit.inが報じた内容について否定もなかったと述べていることで、Digitは自社の報道内容に自信を持っていると述べています。
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